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2008年2月 6日 (水)

温暖化の報道量推移

1月11日の記事で、2001年や2005年に比べて2007年のデータでは、温暖化に「関心あり」とこたえる人がかなり増えている(10ポイント~20ポイントの増加)ことをみてみました。

「関心あり」の増加は、社会への影響に対する関心や、コストのかかる対策を促進するらしいことが、イメージマップなどの分析から示唆されていますが、今回は温暖化への関心を高める要因のひとつとしてマスコミの報道量変化を調べてみました。

方法は、読売新聞、朝日新聞、毎日新聞の記事データベースを「温暖化」をキーワードにして全文検索して、ヒットする記事の数を年ごとにカウントしました。その結果が次のグラフです。

Photo どの新聞も傾向は大体似ていて、1987年ごろから温暖化についての記事が出始め、1990年ごろに最初のピークを迎えます。これは地球サミットで気候変動枠組み条約が論議された時期にあたります。

最初のピークは年300~400件の記事数ですが、そのあと年100件前後に落ち込み、京都会議の直前までこの状況がつづいています。

1997年の京都会議で一気に記事数は2000件近くに急増し、第二のピークを迎えました。その後、ピークアウトするものの年1000件近くの記事数をキープし、2007年に京都会議時をしのぐ第三のピークを迎えていることが分かります。ちなみに、2001年と2005年の小ピークはそれぞれアメリカの京都議定書脱退と、ロシアの批准による京都議定書の発効に対応したものでしょう。

確かに、去年は温暖化関係の記事が沢山あったような印象はありましたが、こうしてみると京都議定書のころよりも沢山の報道量があったことが分かりますね。IPCCの第4次報告書やノーベル平和賞の受賞、ポスト京都議定書の実質交渉開始などの出来事が報道量を押し上げたものと思われます。

本当は、新聞だけではなくてテレビによる報道量も知りたいところですが、テレビ番組の場合は簡単に使える検索システムがたぶんないので、同じことをするのはちょっと面倒そうです。とりあえず、新聞報道についての調査からでも、温暖化に対する関心増大の背後に、報道量の大幅増があることは確認できました。

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